矯正歯科を受診しようと考えたとき、「どの歯科医院に行けばよいのか」という疑問を持つ方は少なくありません。矯正治療は数年にわたることが多く、通院先の診療体制は治療全体に関わる要素のひとつです。

本記事は、矯正歯科の診療体制にどのような種類があるかを一般的な情報として整理し、受診を検討する際の参考となることを目的としています。個々の医院の優劣を評価するものではなく、体制の違いという事実を客観的にお伝えするものです。

矯正歯科には複数の診療体制がある

ひとくちに「矯正歯科」といっても、歯科医院によって診療体制は異なります。大きく分けると、①矯正専門の歯科医院、②一般歯科に矯正科が併設されている医院、③外部から矯正歯科医を招聘している医院の3つに整理できます。どの体制が存在するかは医院の方針や規模によって異なり、同じ体制の名称でも実態は医院ごとに異なります。

矯正専門の歯科医院とはどのような体制か

矯正歯科治療に特化した医院です。設備・スタッフ・診療フローが矯正治療を中心に設計されており、矯正歯科医が常勤しているケースが見られます。取り扱う装置の種類や対応可能な症例の範囲は医院によって異なるため、受診前に個別に確認することが必要です。

一方で、虫歯治療や歯周病管理などの一般歯科診療を行わない医院が多く、矯正治療前、または治療中にそれらの処置が必要になった場合は別の歯科医院への通院が必要になる場合があります。

一般歯科に矯正科が併設されている体制

一般歯科の医院が院内に矯正歯科の診療部門を設けている形態です。一般歯科診療と矯正治療を同一医院内で受けられる場合がありますが、担当矯正医の勤務形態（常勤・非常勤など）や対応範囲は医院によって異なります。受診を検討する場合は、矯正担当医がどのような頻度で在籍しているかを事前に確認するといいでしょう。

非常勤の矯正歯科医が担当する体制

一般歯科の医院が外部から矯正歯科医を招聘して矯正治療を提供する形態です。矯正担当医の診療日が限られるケースがあり、矯正に関する相談や処置が可能な日程は医院ごとに異なります。装置に関するトラブルや急な相談が生じた際に対応できる日程については、受診前に確認しておくとよい事項のひとつです。

診療体制を選ぶ際に確認しておきたいこと

体制の違いを知ることよりも大切なのは、「自分の治療状況に照らして何を事前に確認すべきか」を整理することです。以下は、受診前の確認事項として一般的に挙げられる観点を整理したものです。

担当医の在籍日と通院スケジュールの確認

矯正治療は定期的な通院と装置の調整が必要です。担当医が在籍している日程と自分の仕事や生活スケジュールが合いやすいかどうかは、継続的な通院を続けるうえで実際的な考慮事項です。

在籍日が週に複数日ある医院もあれば、特定の曜日のみの医院もあります。急なトラブルや相談が生じた際にどのような対応が可能かも、受診前に確認しておくとよい事項のひとつです。初診相談の段階で担当医の在籍日や通院間隔の目安を確認しておくと、通院計画を立てやすくなります。

一般歯科診療との並行管理が必要な場合

矯正治療中は虫歯の発生リスクや歯周病の管理が重要とされています。歯周病の治療中や虫歯が複数あるなど一般歯科的な処置が必要な状況で矯正治療を並行して行う場合、どの医院・どの担当医が関わるかという体制上の整理が必要になることがあります。

同一医院で一般歯科と矯正科を受けられる体制かどうか、複数の医院を使い分ける場合の連携の方法については、治療開始前に担当医に確認しておくことが考えられます。

また、矯正治療における処置の担当者は医院によって異なります。歯科医師が主に処置を行う場合と、歯科医師の指示のもとで歯科衛生士が処置の一部を担当する場合があります。どちらの体制であっても、歯科衛生士が行える処置の範囲は歯科医師法・歯科衛生士法によって定められています。受診前に誰が主に処置を担当するかを確認しておくことも、治療への理解を深めるうえで有用です。

セカンドオピニオンという選択肢

矯正治療は長期間にわたるため、治療計画の内容や装置の選択について、複数の歯科医師の意見を聞いた上で判断することも選択肢のひとつです。矯正歯科においては治療方針や使用装置が医師によって異なることがあるため、複数の医院への相談を経てから治療を開始する方もいます。

矯正歯科医の資格制度について

矯正歯科を受診する際、担当医の資格に関する情報は客観的な判断材料のひとつになります。日本では矯正歯科に関連する専門資格制度が整備されています。

日本矯正歯科学会の認定医・専門医とはどのような制度か

一般社団法人日本矯正歯科学会は、矯正歯科の専門性に関する資格として「認定医」と「専門医」を設けています。両者は要件や審査内容が異なります。詳細な要件については同学会の公式情報を参照してください。

なお、これらは同学会が独自の基準で設けた資格であり、法律に基づくものではありません。資格を確認する際は、認定団体名と資格名をあわせて確認することが重要です。

日本歯科専門医機構による矯正歯科専門医

一般社団法人日本歯科専門医機構は、基本的な診療領域のひとつとして矯正歯科の専門医認定を行っています。医療機関の広告において専門性資格を表示する場合は、認定団体の名称とともに資格名を示すことが医療広告ガイドラインで求められています。

資格の取得・更新の仕組み

専門性資格は取得して終わりではなく、一定期間ごとの更新が必要な仕組みとなっています。更新にあたっては継続的な学術活動（学会発表等）や研修への参加などが求められる場合があります。詳細は各学会・機構の公式情報をご参照ください。

担当医の資格情報を確認する方法

担当医が矯正歯科に関連する資格を取得しているかどうかは、医院のウェブサイトや院内掲示で確認できる場合があります。資格の有無はひとつの情報であり、矯正治療の経過は担当医の経験・治療方針・患者自身の口腔状態など複数の要素によって変わります。初診相談の場で担当医の経歴や治療方針を直接確認することも、判断材料を得るうえで有効な方法のひとつです。

矯正歯科に関するよくある質問

矯正専門の資格がない歯科医師でも矯正治療は行えるのか

矯正歯科治療は、矯正専門の資格を持たない歯科医師でも行うことができます。歯科医師免許を取得した医師であれば矯正治療を提供すること自体は認められています。担当医の専門的な訓練や経験の深さは医師によって異なるため、受診の際には担当医の経歴や対応可能な治療内容を確認することが考えられます。

認定医と専門医は何が違うのか

日本矯正歯科学会においては、認定医と専門医は取得に必要な要件や審査内容が異なります。いずれも同学会が定めた基準に基づいて審査・認定されたものです。詳細な違いについては日本矯正歯科学会の公式情報をご参照ください。

転居した場合、治療を継続することはできるか

矯正治療の途中で転居が生じた場合、現在の担当医から治療経過に関する情報を引き継ぎ、転居先の矯正歯科医院で治療を継続することが一般的に行われています。転院の際にはこれまでの治療記録（レントゲン画像・治療計画書など）の提供を依頼する必要があります。使用している装置の種類によっては転院先での対応状況を事前に確認しておくことが必要な場合があります。

まとめ

矯正歯科の診療体制には、①矯正専門医院・②一般歯科との併設・③非常勤医による対応という3つの形態があります。それぞれの体制の実態は医院によって異なるため、担当医の在籍日・対応可能な診療内容・一般歯科との連携の方法については、受診前に個別に確認することが重要です。

また、日本矯正歯科学会の認定医・専門医、日本歯科専門医機構による矯正歯科専門医といった資格制度は、担当医の専門的な背景を確認する際の客観的な情報源のひとつです。資格情報を確認する際は、認定団体名と資格名をあわせて確認するようにしてください。

体制の種類と確認すべき事項をあらかじめ整理しておくことで、初診相談の際に自分に必要な情報を効率よく収集することができます。

執筆者・監修者

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、治療効果や適応は個人差があります。具体的な診断や治療については歯科医師にご相談ください。